健康経営 TCC健康経営への取り組み

　TCCの使命は「豊かなくらしのために持続可能なインフラの実現に貢献すること」です。つまり、インフラの開発や保全に対して、我々の提供する種々の調査・設計・診断技術を用いて、社会基盤であるインフラを持続可能な状態にすることで、平易に言えば、様々な場面でインフラに関連する健康診断を行うことが使命です。

　その健康診断を提供する社員一人ひとりが「自らの心身の健康を保つこと」＝「使命を果たすための原点」と考えています。

　これにより、社員一人ひとりが十分な力を発揮でき、その結果、組織力やサービスの質を向上できると考えています。

　TCCは社員一人ひとりが自らの心身の健康を保つため、健康保険組合や産業医などとの連携を強化するとともに、種々の健康づくりへの取り組みを推進していきます。

代表取締役社長　　齋藤　仁

　健康経営推進責任者である社長、その補佐役である総合企画部長および健康管理・向上専任職が中心となり、社内の経営会議や安全衛生委員会、健康保険組合、および産業医と連携をはかり、健康宣言に基づく種々の施策を展開していきます。

健康診断・ストレスチェックの重要性の周知と受診勧奨により全社員の受診・受検を徹底します。
健康診断結果で再検査、特定保健指導等が必要な社員に受診等の勧奨を行います。また、2024年度以降は、再検査、特定保健指導等に要する時間を労働時間扱いとし、再検査費用等の補助を行う予定です。
再検査、特定保健指導結果について、会社への報告を原則とし、適切に管理するとともに改善状況を適宜確認し、重症化リスクを低減します。
ストレスチェックの高ストレス者への対応として、産業医面談の実施、専門医療機関受診の勧奨、集団分析による職場環境の改善等、重症化リスクを低減します。
婦人科健診の重要性の周知と受診勧奨により、全ての女性社員の受診を徹底します。

社員全員が参加し、楽しく競い合えるような運動機会を設定し実施します。競い合いはランダムに選定したチーム制とすることで、社員同士のコミュニケーションの活性化にも資することとします。また、運動機会は日々誰もができ、競い合うことができる種目を複数設定することで、動くことに対するハードルを下げ、楽しく運動する場をつくります。

管理職を含めたすべての社員に対し、１か月の時間外＋法定休日労働時間の合計が45時間を超え、次の①かつ②又は③に該当した場合に産業医面談を実施します。（①疲労の蓄積が認められる、②本人からの面談希望、③産業医からの指示）